資産形成

新NISAとiDeCoどっちが得?手取り300万・400万・680万をデータで徹底比較

新NISAが始まって以来、SNSでは「NISA一択!」という意見をよく見かけます。

しかし実際には、所得や税率によってiDeCoの節税効果が上回るケースも存在します。

特に「手取り300万円」と「400万円」では税率構造が異なり、拠出時の所得控除が効いてくるかどうかで、最終リターンに大きな差が生まれます。

私自身もこれまで数多くのシミュレーションを行ってきましたが、手取り300万円では新NISAが優勢、400万円を超えるとiDeCoが逆転し始めるという結果が明確に出ました。

この記事では、その理由を数字で検証します。

共通の運用条件で両制度を比較し、手取り別にどの水準でiDeCoが有利になるのかを、実際の税率を踏まえてわかりやすく整理していきます。


新NISAとiDeCoの基本比較:どんな人に向いてる?

項目新NISA(2025年仕様)iDeCo(企業型年金なし)
対象者18歳以上、日本居住者20歳以上65歳未満(2022年改正)
年間上限額360万円(つみたて120万+成長240万)月2.3万円(年27.6万円)
生涯上限1,800万円(売却で枠復活)なし
税優遇運用益・配当非課税(無期限)拠出時全額所得控除+運用益非課税+受取時退職所得控除
引き出しいつでもOK原則60歳以降(最長75歳まで運用可)
手数料基本無料月171円〜数百円(金融機関による)
向いてる人流動性重視・ライフイベント多い人節税重視・老後資金専用で貯蓄苦手な人

出典: 金融庁「NISA・iDeCo公式ガイド2025」

どちらの制度も「非課税」で資産を増やせる点は共通していますが、目的と使い勝手がまったく異なります。

新NISAは「いつでも引き出せる柔軟性」が最大の強みで、ライフイベントや資産形成の初期段階に向いています。

一方のiDeCoは「節税メリットが圧倒的」で、長期的に老後資金を確実に積み上げたい人に最適です。

つまり、短中期の資産形成ならNISA、長期の老後資金ならiDeCo

この2つをどう組み合わせるかが、今後の資産設計の鍵になります。


シミュレーション①:手取り300万円なら「新NISA圧勝」

税率:所得税5%+住民税10%=15%

iDeCoの控除効果は年4.14万円(2.3万×15%×12)。

〈条件〉
月拠出:2.3万円

運用期間:20年

年利回り:5%(MSCI ACWI長期平均)

運用商品:eMAXIS Slim 全世界株式

結果(20年後)

項目iDeCo新NISA
総拠出額552万円552万円
将来価値(税引前)約9,165万円約9,165万円
拠出時還付(総額)82.8万円なし
受取時税金(退職所得控除後)約915万円(利益の10%想定)なし
手取り額約8,333万円約9,165万円
差額+832万円、新NISAが圧勝となりました。

一見すると、iDeCoは節税メリットがあるのに最終手取りでは新NISAに劣るという結果になっています。

これは、受け取り時に課税(退職所得扱い)が発生するためです。

拠出時の還付で得をしても、出口での税負担が重くなる点が見逃されがちです。

一方、新NISAは「非課税期間が無期限」で、売却・再投資も自由。

長期で運用を続けるほど複利効果を最大化でき、結果的にiDeCoを上回るシミュレーションとなりました。


シミュレーション②:手取り400万円なら?税率:所得税10%+住民税10%=20%税率設定

手取り年収所得税率住民税率合計税率
300万円5%10%15%
400万円10%10%20%

結果(20年後)

項目手取り300万手取り400万
総拠出額552万円552万円
将来価値約9,165万円約9,165万円
iDeCo拠出時還付82.8万円110.4万円
iDeCo受取時税金約915万円約915万円
iDeCo手取り約8,333万円約8,441万円
新NISA手取り約9,165万円約9,165万円
差額(NISA優位)+832万円+724万円

年収が上がるにつれて所得控除の効果が大きくなり、iDeCoの節税メリットは確かに増加します。

しかし、最終的な手取り額で見ると、新NISAが依然として優位という結果に変わりはありません。

理由はシンプルで、iDeCoは受取時に課税が発生する一方、新NISAは運用益・配当ともに完全非課税かつ自由な引き出しが可能だからです。

つまり、「節税の即効性」を取るならiDeCo、「資産効率と柔軟性」を取るなら新NISA

この差は、ライフプランや将来の資金需要によってどちらを優先すべきかを決める重要な判断材料になります。


シミュレーション③:逆転ラインは「手取り約680万円」

手取り年収合計税率差額(NISA優位)
300万円15%+832万円
400万円20%+724万円
680万円33%±0万円(互角)
700万円以上33%+iDeCoが逆転

出典: 国税庁「所得税率表」

やはり所得税率が上がるにつれて、iDeCoの「所得控除効果」が徐々に効いてくることが分かります。

手取り300万〜400万円層では新NISAが優位ですが、年収680万円前後で両者がほぼ拮抗。

さらに700万円を超えると、節税額の増加によりiDeCoが逆転します。

つまり、年収が高い人ほどiDeCoの恩恵が大きく、年収が低い人ほどNISAの柔軟性が光るという構図。

投資効率と税制メリット、どちらを重視するかで最適解が変わるラインがここにあります。


手取り別・最適戦略まとめ

手取り戦略
~500万円新NISA 100%(月2.3万) iDeCoは月5,000円で控除体験
500~680万円新NISA 70%+iDeCo 30% (例:NISA月1.6万+iDeCo月7,000円)
680万円以上iDeCo優先(節税パワー逆転)

無理ない範囲で実際にやるとしたら…

新NISA(つみたて枠):月1.6万円 → eMAXIS Slim 全世界株式

iDeCo:月7,000円 → 同商品

ボーナス:新NISA成長枠で高配当株や高配当ETF(例:1489、1698)

年間節税額:約11万円(7,000×20%×12)となり、新NISAの流動性(いつでも現金化OK)という強みも生かすことができます。


まとめ:手取りで「最適解」は変わる

手取り最適解
~680万円新NISAメイン(流動性+非課税最強)
680万円~iDeCo優先(節税パワーが逆転)

最終的に大切なのは、「どちらが得か」よりも自分のライフステージや価値観に合った資産形成を選ぶこと

NISAもiDeCoも、うまく使い分ければ“老後不安を小さくする最強の味方”になります。

焦らず、そして着実に、自分のペースで積み上げていきましょう。

※このシミュレーションはあくまで目安です。退職所得控除(勤続年数×40万円など)や年利変動で結果は変わります。

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この原則を信条とし、着実に資産形成を続けていきます。

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