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楽天証券のiDeCoで買いたい投資信託5選|おすすめ銘柄と選び方を解説

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、老後資金を準備しながら税制優遇を受けられる制度です。

掛金が全額所得控除の対象になるほか、運用益も非課税になるため、長期的な資産形成に適しています。

そんなiDeCo、御存じの方も多いとは思いますが2026年12月分から掛金の拠出限度額が引き上げられる予定です。

これまで以上に多くの資金を積み立てられるようになる人もいるため、今後の資産形成を考えるうえで注目したい制度改正です。

そこで今回は、楽天証券のiDeCoで購入できる投資信託の中から、私が注目する銘柄を5つ紹介します。

ちなみに私は、楽天証券でiDeCoを運用しており、現在は以下の2銘柄に毎月1万円ずつ積み立てています。

  • 楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド
  • 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド

実際に積み立てている投資家の視点も交えながら、それぞれの特徴や注意点を解説していきます。

これからiDeCoを始めたい人はもちろん、制度改正を機に掛金の増額を検討している人も、ぜひ参考にしてください。

なお本記事は2026年11月時点の情報をもとに構成しています。制度や商品内容は変更される可能性があるため、申し込みや購入の前に公式情報をご確認ください。

1.iDeCoの掛金上限が引き上げに!

まずは、iDeCoの制度改正について確認しておきましょう。

iDeCoは、毎月一定額を積み立て、自分で選んだ金融商品で運用しながら老後資金を準備する制度です。

最大のメリットは、掛金が全額所得控除の対象になること。

さらに、運用益も非課税になるため、長期投資との相性がよい制度です。

2026年12月分から掛金の拠出限度額が変わる

今回の制度改正では、加入区分に応じて掛金の拠出限度額が引き上げられます。

主な変更点は以下のとおりです。

加入区分改正前改正後
会社員(企業年金なし)月額2.3万円月額6.2万円
会社員(企業年金あり)企業年金等と合算で月額5.5万円企業年金等と合算で月額6.2万円
公務員企業年金等と合算で月額5.5万円企業年金等と合算で月額6.2万円
自営業者など月額6.8万円月額7.5万円
会社員・公務員の金額は企業年金等との合算枠です。企業年金等の加入状況によって、実際にiDeCoで拠出できる金額は異なります。自営業者などの金額も、国民年金基金等との合算で判定されます。

企業年金のない会社員は、これまで月額2.3万円が上限でしたが、改正後は月額6.2万円まで拠出できるようになります。

年間の積立額に換算すると、27.6万円から74.4万円への増額です。

一方、企業年金のある会社員や公務員についても、企業年金等との合算上限が引き上げられます。

ただし、公務員の場合、共済掛金相当額などを考慮する必要があるため、iDeCoの拠出限度額は一律ではありません。今回の制度改正後も、実際に拠出できる金額は加入状況などによって異なるので、公務員だから必ず月額6.2万円を積み立てられる、というわけではない点には注意しましょう。

自分の正確な上限額については、勤務先や加入している年金制度、楽天証券などの公式案内で確認することが大切です。

iDeCoの加入可能年齢も拡大へ

今回の制度改正では、一定の要件を満たす場合、iDeCoの加入可能年齢の上限も70歳未満まで拡大されます。

これまでより長く積立投資を続けられる人が増えることになり、老後資金の準備という観点でも注目したい変更ですね。

掛金が増えると節税効果も大きくなる

iDeCoの魅力は、積立額を増やすことで節税効果も高められることです。

例えば、所得税率5%、住民税率10%の合計15%を前提にすると、節税額の目安は以下のようになります。

毎月の掛金年間の掛金年間の節税額の目安
2万円24万円3.6万円
2.3万円27.6万円4.14万円
5万円60万円9万円
6.2万円74.4万円11.16万円
※所得税率5%+住民税率10%と仮定した概算です。実際の節税額は所得や各種控除などによって異なります。

例えば、毎月2.3万円を積み立てる場合、年間の掛金は27.6万円です。

これに対して、毎月6.2万円を積み立てられるようになれば、年間の掛金は74.4万円になります。

掛金が増えれば、所得控除による節税効果も大きくなります。また、課税所得が一定以上ある人は所得税率が高くなるため、同じ掛金でも節税額が大きくなる可能性があります。

ただし、節税だけを目的に無理な増額をする必要はありません。iDeCoは原則として60歳まで資産を引き出せない制度だからです。

生活費や教育費など、近い将来に必要になるお金まで積立投資に回してしまわないように注意しましょう。

2.楽天証券のiDeCoで買いたい投資信託5選

ここからは、楽天証券のiDeCoで購入できる投資信託の中から、私が注目する5銘柄を紹介します。

今回選んだのは、いずれも株式を中心に投資するインデックスファンドです。

iDeCoは長期運用が基本となるため、私は投資対象の分散と信託報酬などのコストを重視しています。

投資対象が重複する商品もあるため、それぞれの特徴を理解したうえで、自分に合った商品を選びましょう。

① 楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド

最初に紹介するのは、楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンドです。

通称「楽天・プラス・オールカントリー」と呼ばれる商品で、全世界の株式に分散投資できます。

項目内容
投資対象全世界の株式
ベンチマークMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス
信託報酬(税込)年率0.0561%
特徴1本で世界中の株式に分散投資できる

この商品の魅力は、1本で世界中の株式に投資できることです。

米国、日本、欧州、新興国など、幅広い国や地域の株式をまとめて保有できます。

世界経済が長期的に成長していくことを期待するなら、有力な選択肢になるでしょう。

また、信託報酬が低いです。長期投資では、運用期間が長くなるほどコストの積み重ねが重要になります。

オールカントリーでも米国株式の比率は高い

全世界株式に投資できる商品ですが、国ごとの投資比率が均等になっているわけではありません。

時価総額に応じて組入比率が決まるため、米国株式の比率が大きくなります。時期によって変動しますが、米国株式が全体の6割前後を占めることもあります。

そのため、オールカントリーを保有しているからといって、米国株式の影響をあまり受けないわけではない点は、ほかの米国株式ファンドと組み合わせる際にも意識しておきたいところです。

こんな人におすすめ

  • 世界中の株式に幅広く分散投資したい人
  • 投資先を1本にまとめてシンプルに運用したい人
  • 長期投資で運用コストを抑えたい人

② 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド

2つ目は、楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンドです。

米国の代表的な株価指数であるS&P500への連動を目指す投資信託です。

項目内容
投資対象米国株式
ベンチマークS&P500指数
信託報酬(税込)年率0.077%
特徴米国の大型株を中心に投資できる

S&P500は、米国の主要企業で構成される株価指数です。

米国を代表する大企業にまとめて投資できるため、米国経済の成長を期待する投資家にとって、定番の選択肢となっています。

全世界株式と比べると投資対象が米国に集中するため、米国株式への投資比率を高めたい人に向いています。

一方、米国株式が長期的に必ず全世界株式を上回るとは限らず、米国市場の低迷が続けば、運用成績に大きく影響する可能性があります。

私も実際に積み立てている商品

私自身、楽天証券のiDeCoで、このS&P500とオールカントリーを積み立てています。

全世界株式だけでも十分に分散投資できますが、私は米国株式にも重点を置きたいと考え、この組み合わせにしています。

こんな人におすすめ

  • 米国経済の成長を期待している人
  • 米国の大型株を中心に投資したい人
  • 全世界株式よりも米国株式の比率を高めたい人

③ たわらノーロード先進国株式

3つ目は、たわらノーロード先進国株式です。

先進国の株式を中心に投資するインデックスファンドで、日本を除く先進国株式への投資を考えている人に向いています。

項目内容
投資対象日本を除く先進国の株式
ベンチマークMSCIコクサイ・インデックス
信託報酬(税込)年率0.09889%
特徴日本を除く先進国株式に投資できる

オールカントリーとの違いは、投資対象となる国や地域です。オールカントリーは日本や新興国も含む全世界の株式を対象とします。

一方、たわらノーロード先進国株式は、日本を除く先進国の株式を中心に投資します。

そのため、日本株式や新興国株式を投資対象から外したい人にとっては、選択肢の一つになるでしょう。

ただし、こちらも米国株式の比率が大きくなりやすい商品なので、オールカントリーと組み合わせる場合は、投資先の重複を理解しておきましょう。

こんな人におすすめ

  • 日本株式を除いて投資したい人
  • 新興国よりも先進国を重視したい人
  • 投資対象の地域を自分で調整したい人

なお、オールカントリーを保有している場合、必ずしも追加で購入する必要はありません。

投資対象が重複するため、商品を増やすこと自体が分散投資につながるわけではないからです。

④ 楽天・全米株式インデックス・ファンド

4つ目は、楽天・全米株式インデックス・ファンドです。

通称「楽天・VTI」と呼ばれる商品で、米国株式市場全体への投資を目指します。

項目内容
投資対象米国株式市場全体
ベンチマークCRSP USトータル・マーケット・インデックス
信託報酬(税込)年率0.132%
実質的な負担の目安年率約0.162%
特徴大型株から中小型株まで幅広く投資できる

S&P500との違いは、投資対象となる企業の範囲です。

S&P500は米国の主要な大型株を中心に構成されています。一方、楽天・VTIは大型株だけでなく、中型株や小型株も含む米国株式市場全体への投資を目指します。

米国株式に投資する点は共通していますが、対象となる銘柄の範囲が異なります。

信託報酬と実質コストの違い

楽天・VTIは、投資対象となる海外ETFの費用なども関係するため、信託報酬だけでは実際のコストを完全には把握できません。

商品を比較する際は、信託報酬だけでなく、運用報告書に記載されている総経費率なども参考にするとよいでしょう。

また、S&P500と組み合わせても、投資対象はかなり重複します。

こんな人におすすめ

  • 米国株式市場全体に投資したい人
  • 大型株だけでなく中小型株も保有したい人
  • 米国株式を中心とした資産形成を考えている人

米国株式に投資する場合、S&P500と全米株式のどちらを選ぶかは悩ましいところです。

どちらかが必ず優れた成績を残すということは分かりませんので、自分がどの市場に投資したいのかを考えて選ぶことになります。

⑤ 楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド

最後に紹介するのは、楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドです。

NASDAQ-100指数への連動を目指す投資信託で、米国の大型成長株を中心に投資できます。

項目内容
投資対象NASDAQ-100指数の構成銘柄
信託報酬(税込)年率0.198%
特徴米国の大型成長株を中心に投資できる
注意点業種集中度が高く、値動きが大きくなる可能性がある

NASDAQ-100には、情報技術関連企業をはじめ、成長性が期待される企業が多く含まれています。

そのため、米国の成長企業に重点的に投資したい人にとって、魅力的な選択肢です。

ただし、NASDAQ-100は金融業を除く時価総額の大きい企業を中心に構成されており、幅広い業種や地域に分散する商品とは性質が異なります。

特定の業種や大型成長株への集中度が高くなりやすいため、相場環境によっては大きく値下がりする可能性があります。

また、オールカントリーやS&P500にもNASDAQ-100の構成銘柄が多く含まれています。

そのため、これらの商品と組み合わせる場合は、投資先を増やすというよりも、米国の大型成長株への投資比率をさらに高めることになります。

こんな人におすすめ

  • 米国の大型成長株に重点的に投資したい人
  • 値動きの大きさを理解したうえで運用できる人
  • 全世界株式などを中心にしつつ、一部で成長株への投資比率を高めたい人

NASDAQ-100は魅力的な成長を期待できる一方、長期的にS&P500や全世界株式を上回るとは限りません。

iDeCoでは長期間にわたって資産を運用するため、期待リターンだけでなく、下落局面でも保有を続けられるかどうかを考えておきたいところです。

3.結局、どの投資信託を選べばいい?

ここまで5銘柄を紹介してきましたが、どの商品を選べばよいのでしょうか。

私なら、まずは次の3つの考え方から選びます。

投資方針検討したい商品特徴
世界中に分散投資したい楽天・プラス・オールカントリー1本で幅広い国や地域に投資できる
米国株式を中心に投資したい楽天・プラス・S&P500米国の大型株を中心に投資できる
成長株への投資比率を高めたい楽天・プラス・NASDAQ-100大型成長株への集中度が高い

私が特に重視したいのは、投資先を増やすことよりも、長期にわたって積立投資を続けられる仕組みをつくることです。

例えば、オールカントリーを1本だけ保有しても、世界中の株式に分散投資できます。

複数の商品を組み合わせること自体が悪いわけではありませんが、投資対象が重複していると、商品数を増やしても分散効果が大きくなるとは限りません。

自分がどの地域に、どの程度投資したいのかを考えたうえで、シンプルなポートフォリオを組むことも有効です。

私はオールカントリーとS&P500を積み立てている

私自身は、楽天証券のiDeCoで以下の2銘柄を積み立てています。

銘柄毎月の積立額
楽天・プラス・オールカントリー10,000円
楽天・プラス・S&P50010,000円
合計20,000円

世界中の株式に分散投資しながら、米国株式への投資比率も高める組み合わせです。

ただし、オールカントリーにも米国株式が多く含まれているため、実質的には米国株式への投資を重視した配分になっています。

私の場合は、その点を理解したうえで、この2銘柄を選んでいます。

今後、掛金の拠出限度額が引き上げられるので、とりあえずはFIRE達成の時までは満額まで掛金を引き上げる予定です。

現在積み立ててている2商品に加え、楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドを加えた3商品を均等にしようかと考えています。

4.iDeCoで投資信託を選ぶときの注意点

iDeCoには税制面のメリットがありますが、利用する前に理解しておきたい注意点もあります。

① 原則として60歳まで引き出せない

iDeCoは老後資金の準備を目的とした制度です。

そのため、原則として60歳になるまで資産を引き出すことができません。

NISAのように、必要になったときに売却して現金化することは基本的にできないのです。

掛金を増やす場合は、教育費や生活費など、近い将来に必要となる資金を十分に確保できているか確認しましょう。

なお、加入可能年齢の拡大によって積立期間を延ばせる場合があっても、自由に引き出せるようになるわけではありません。

② 投資信託には元本割れのリスクがある

今回紹介した5銘柄は、いずれも株式を中心に投資する商品です。

株式市場が下落すれば、資産評価額が積立元本を下回る可能性があります。

長期投資では、途中で大きな下落を経験することも考えられます。

そのため、短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、長期的な視点で運用を続けられる商品を選ぶことが大切です。

③ 信託報酬以外の手数料も確認する

投資信託を選ぶときは、信託報酬に注目しがちです。

しかし、iDeCoでは口座管理に関する手数料も発生します。

楽天証券の運営管理手数料は無料ですが、国民年金基金連合会や事務委託先金融機関などに支払う手数料は別途必要です。

掛金を拠出している場合と、運用指図者として運用のみを続ける場合では、手数料の扱いも異なります。

商品そのもののコストだけでなく、iDeCo全体で必要になる費用も確認しておきましょう。

④ 受け取り時の税金も考えておく

iDeCoは掛金を拠出するときだけでなく、運用中にも税制上のメリットがあります。

一方、受け取り時には、受取方法やほかの退職金・年金との関係によって税金が発生する場合があります。

特に、会社の退職金とiDeCoの一時金を受け取る場合は、退職所得控除の適用関係を確認することが重要です。

掛金の所得控除だけでなく、受け取りまで含めて考えることで、制度をより効果的に活用できます。

5.まとめ:iDeCoの制度改正を老後資金づくりに活用しよう

今回は、楽天証券のiDeCoで購入できる投資信託の中から、注目したい5銘柄を紹介しました。

改めて、今回紹介した商品をまとめます。

  1. 楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド
  2. 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド
  3. たわらノーロード先進国株式
  4. 楽天・全米株式インデックス・ファンド
  5. 楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド

どの商品にも特徴があり、万人にとって最適な商品が一つだけ存在するわけではありません。

世界中の株式に分散投資したいのか、米国株式を中心に投資したいのか、それとも成長株への投資比率を高めたいのか。

自分の投資方針に合わせて選ぶことが大切です。

私自身は、楽天証券のiDeCoでオールカントリーとS&P500を毎月1万円ずつ積み立てています。

そして、2026年12月分からの掛金拠出限度額の引き上げは、老後資金の準備を見直すよい機会になると考えています。

ただし、制度が変わるからといって、無理に掛金を増やす必要はありません。

iDeCoは、長期的な資産形成を支える制度の一つです。

NISAなどほかの制度との使い分けも考えながら、自分に合った方法で活用していきましょう。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。制度や商品に関する最新情報は、楽天証券および公的機関の公式情報をご確認ください。

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